Oracleの会社概要
Oracle Corporation(米国本社)について
Oracle Corporation(オラクル・コーポレーション)は、世界有数のエンタープライズソフトウェア企業です。
項目 | 詳細 |
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正式名称 | Oracle Corporation |
設立 | 1997年 |
創業者 | ラリー・エリソン (Larry Ellison) |
本社所在地 | アメリカ合衆国テキサス州オースティン |
日本オラクルについて
日本オラクル株式会社は、Oracle Corporationの日本法人として、日本市場でOracleの製品とサービスを提供しています。
項目 | 詳細 |
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正式名称 | 日本オラクル株式会社(英文表記:ORACLE CORPORATION JAPAN) |
設立 | 1985年10月15日 |
社長 | 三澤智光(執行役 社長) |
本社所在地 | 東京都港区北青山2-5-8 オラクル青山センター |
日本オラクルは、外資系企業の日本法人としては稀な、東京証券取引所に上場しています。2000年4月28日に当時の東証一部市場に上場し、現在は東証スタンダード市場に上場しています。
日本オラクルの新卒学生向けの会社説明会において、「上場は、日本に腰を据えお客様の成功に寄与する(逃げない)という宣言」だと、説明がされていました。
Oracleの事業について
Oracleは、データベース管理システム、クラウドインフラストラクチャ、エンタープライズソフトウェアソリューションなどを提供する世界的なリーダーです。主な事業領域は以下の4つ分かれ、特にクラウドサービス&ライセンスサポートが主力事業です。
- クラウドサービス&ライセンスサポート
- クラウドライセンス&オンプレミスライセンス
- ハードウェア
- サービス
Oracleのカルチャー
Oracleは、独自の企業文化を持っています。以下はOracleのカルチャーの特徴です。
ダイバーシティ&インクルージョン
Oracleは、イノベーションはインクルージョンから始まると心から信じています1)。そのため、あらゆる意見に耳を傾け、多様な視点を通じてチームを強化するインクルーシブな文化を育むことを使命としています。
イノベーション
Oracleは、ダイバーシティ&インクルージョンな企業文化から、イノベーションを生み出し続けています。また、トレーニングやメンタリングプログラムを提供することで従業員の可能性を最大限に引き出し、製品と従業員のキャリアの進化を同時にサポートしようとする文化があります。
ソーシャルインパクト
Oracleは、社会への影響も重要視しており、教育の推進、地球環境の保護、地域社会への還元を通じて、人々の生活を変え、世界をより良い場所にするための活動を積極的に行っています。
日本オラクルの新卒採用について
募集コース
日本オラクルは主に以下のような職種で新卒採用を行っています。
職種 | 業務内容 |
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セールス職 | 顧客にOracleの製品およびサービスをご利用いただくための営業活動が主な業務内容です。 |
ソリューションエンジニア職 | セールス職とともに、顧客のプロジェクト企画段階から参画し、具体的なソリューションへと導いていくため、技術面のみならず業務面からも提案活動を行います。 |
コンサルタント職 | Oracle Cloudを導入するお客様に対して、効果的な導入、適切な使用方法等のコンサルティングサービスを提供します。 |
これらの職種は、ビジネススキルと技術スキルの両方を必要とするため、様々な専攻分野の学生を募集しています。
採用人数
日本オラクルは毎年30名〜60名程度を採用しているようです。特にコンサルタント職は採用人数が最も多いのが特徴的です。
職種 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 |
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セールス職 | 9名 | 12名 | 11名 | 10名(予定) |
ソリューションエンジニア職 | 9名 | 7名 | 22名 | 19名(予定) |
コンサルタント職 | 29名 | 12名 | 17名 | 30名(予定) |
合計 | 47名 | 31名 | 50名 | 59名(予定) |
男女比率
日本オラクルが2020年に公開したニュースリリースによると、2020年度4月1日に入社した新卒新入社員44名の男女比率は(男性:18名、女性:26名)のようです2)。ダイバーシティ&インクルージョンを大切にしている企業だけあって、片方の性別に新卒の採用が偏っているということはなさそうです。
選考フロー
日本オラクルの新卒採用における選考フローは以下の通りです。
日本オラクルの選考対策
書類選考対策
日本オラクルの過去のエントリーシートでは、以下のような設問が出題されています。
ESで過去に出題された設問
- 学生時代に頑張ったこと
- 志望動機
- 事故PR
- 学業・ゼミ・研究室などで取り組んだ内容
オラクルのエントリシートでは、特に変わった設問はなく、基本的な設問が出されていることが特徴です。基本的な設問が出題されるからこそ、他の就活生と差別化が必要です。
Oracleの製品やサービス、カルチャー、そして志望している職種を徹底的に調べ、理解した上でES作成をしましょう。
人事面接対策
人事面接では、文字通り日本オラクルの人事部門の社員の方が面接官です。一般的に、人事面接ではあらかじめ決まっている質問項目に沿って面接が進められ、候補者(就活生)の回答で気になった部分に対して追加で質問がされます。
人事面接では、主に以下の観点から評価がなされていると思われます。
人事面接で見られているポイント
- 志望理由がOracle及び日本オラクルの方針とマッチしているか
- Oracleのカルチャーにマッチしているか
- 志望している職種にマッチしているか
- Oracle入社後に活躍してくれそうな人材か
- 自信を持って部門面接に進められる人材か、進めても恥ずかしくない人材か
以上の点を意識しながら、自己PRや志望動機を自信を持って話せるように準備しましょう。
部門面接対策
部門面接では、応募している職種がある部門の役員、部長、マネージャーといったクラスの社員の方が面接官です。
人事面接と大きく異なるのは、あらかじめ決まった質問項目がないということです。彼ら/彼女らは現場のプロフェッショナルであり、人事部門の社員の方のように面接や採用のプロフェッショナルではないため、その場で面接官が気になったことを突然に聞かれる場合も少なくありません。
部門面接で聞かれる質問の共通点としては、以下の3点があります。
1. マクロな視点での質問
マネージャークラスの社員は、一般社員に比べて、企業の経営方針や業界全体のトレンド、競合の状況、売上などの数字に触れる機会が多いため、より俯瞰した立場・広い視野を持った立場からの質問をされることが多いです。
例えば、以下のような質問が考えられます:
- 「業界の最新トレンド(例えば、AI)についてどう思いますか?」
- 「 Oracleの競合他社(例えば、GAFAM)についてどう考えていますか?」
- 「今後、IT業界はどのようになっていくと思いますか?」
2. キャリアに関する質問
マネージャークラスの社員は、部下のキャリアにも責任を持っています。今後、自分の部下になる可能性のある候補者(就活生)のキャリアプランを深掘りすることで、その部門での将来性を見極めようとします。
例えば、以下のような質問が考えられます:
- 「 Oracleでどのようなキャリアを築きたいと思っていますか?」
- 「5年後、10年後の自分はどうなっていたいですか?」
- 「人生やキャリアにおける目標は何ですか?」
3. その部門及び職種への適性を見極めるような質問
マネージャークラスの社員は、その部門や職種に特化したスキルや知識、経験を持っているため、候補者の具体的な適性を見極めるための質問が多くなります。また、部門の数字にも責任を負っている立場であるので、自分の部門でしっかりと活躍し、結果を出してくる人材であるか慎重に見極めようとします。
例えば、以下のような質問が考えられます:
- 「この職種で最も重要だと思うスキルは何ですか?」
- 「当社の製品やサービスについてどのように理解していますか?」
- 「これまでの経験が、今回応募した職種にどのように活きると思いますか?」
日本オラクルの給与・福利厚生
初任給
Oracleの初任給は、IT業界の中でも競争力のある水準です。
給与
参照:type就活
- 大卒:4,641,600円
- 院卒:4,824,000円
※年俸制、全職種に別途賞与あり
※交通費別途支給
福利厚生
Oracleは従業員に対して充実した福利厚生を提供しています。
参照:type就活
- 社会保険完備
- 確定拠出年金制度
- 総合福祉団体定期保険
- 団体長期障害所得補償保険
- カフェテリアプラン
- 健康保険組合保養所
- 財形貯蓄
- 社員持株会
- 各種クラブ活動補助
よくある質問
- 技術系のバックグラウンドがなくてもOracleに就職できますか?
-
結論:はい、就職できます。
Oracleは様々な専攻分野の学生を募集しており、特にセールスやコンサルティングの分野では、技術以外のスキルも重視されています。
- 英語力は必須ですか?
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結論:英語力は基本的に必須ではありません。
日本オラクルは基本的に日本人の従業員が日本のお客様を相手にビジネスをしているため、多くのポジションでは英語は必須ではありません。
ただ、本社が米国にあるグローバル企業であるため、社内ドキュメントやツールが一部英語であったり、米国本社や他の国の拠点の従業員と英語でのコミュニケーションが必要なる場面もあります。